マイホーム購入の理由やきっかけは様々です。
結婚し子供が産まれ家族が増えて手狭となってきたり、上の階や下層階、隣同士の生活音が気になるといった理由など賃貸住宅にありがちな悩みがきっかけとなり決断する場合が多く見られます。
そのタイミングについては、頭金などのまとまった資金や最終返済年齢などを考慮して決断する必要がありますが、結婚の適齢期が以前とは状況が変わってきているように、不動産購入の適齢期というものにも変化が見られます。
結婚は男子18歳以上、女子16歳以上という法律での制限がありますが、同じように人生の一大事であるマイホーム取得には、何歳以上という決まりは特にありません。しかし、住宅などの不動産は数千万円もする大きな買い物となりますので、ある程度人生設計の見通しが付いた時期が適齢期と言えるのではないでしょうか。
諸外国の例では、積極的な支援をするアメリカが30歳、ドイツの42歳が平均年齢となっており、急激な経済発展を見せる中国においては初めて住宅取得する年齢が27歳にまで下がった事が話題にもなりました。
先の住宅支援機構の調査結果から、日本においてフラット35と言われる長期固定金利の住宅ローンを利用した人の平均年齢は40.1歳となっておりますが、定年退職する60歳頃には返済を終えていたいものです。
自己資金の割合にもよりますが、ローン支払いの面でも人生設計が固まる30代前後が正に不動産購入の適齢期と言えるでしょう。
