プロピア設立から民事再生法適用を受けて経営再建を果たすまでの経緯

数々の有名タレントやグラビアアイドルを起用した「ヘアコンタクト」のCMで注目を集めたプロピアが、2008年7月、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申し立てました。それにより事実上の倒産となりましたが、その後見事に経営再建を果たしたことで知られています。

ここでは、設立から再建を果たした経緯について見ていきます。
プロピアは1984年7月に設立し、本社は東京都新宿区にあり、開発研究所が茨城県常総市にあります。

総合毛髪メーカーで、増毛や育毛などのサービスを提供していました。
2003年に「ヘアコンタクト」の販売を開始し、テレビやCMで話題を集めました。

これは、0.03mmの極薄素材に人工毛を植え付けてある、髪の生え際でも目立たないという貼るカツラです。
ピーク時には売上高43億円を計上しましたが、多額の研究開発費・設備投資費用・広告宣伝費などが支障となり、収益面で赤字が続きます。

2006年には原材料の一部を切替えたことが原因で不都合が発生し、顧客や金融機関からの信用が低下してしまいました。
結果的に売上が急激に落ち込み、2007年には約2億5,700万円の経常損失を計上し、資金繰りも悪化していきます。

そして、ついに2008年7月8日に東京地方裁判所へ民事再生法の適用を申請し、負債総額は43億円にも上りました。
その後、船井興産がスポンサー企業となり、創業者であり倒産時の社長であった保知宏が最高執行責任者として再建を進め、2014年には執行役社長となっています。

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カテゴリー:民事再生

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