日本列島周辺はユーラシア・北米・フィリピン海・太平洋プレートと計4つのプレートがぶつかり合っており、世界的に見ても地震が起こりやすい地域です。
昨今の東日本大震災などの大きな地震や、将来は首都直下・東海・東南海といった様々な地震の発生も予測されています。
地震大国とも呼ばれている日本では、こうした地震による損害の受けやすい建物や家財を守るための保険に入っておくことをお勧めします。
その損害の補償保険となるのが地震保険ですが基本的にはこれだけの加入はできず、火災保険とセットとなっていて一緒に入る形となります。
火災保険だけに入っていれば良いとも思われがちですが、地震が原因で起こった火災や延焼などは損害補償の対象外となってしまいますから、万が一のことを考えると、やはり地震災害専用の保険にも入っていた方が心強いでしょう。
地震保険の補償内容については住んでいる建物と生活用道産の家財で、対象外のものも中にはあります。
それは事務所や工場といった居住での使用となっていたい建物や、1つの価額が30万円を超える貴金属、自動車などいくつか挙げられます。
保険金が支払われるのはどのような状態かと言うと、建物・家財共に全損、半損、あるいは一部損となってしまった場合で、建物や家財の受けた損害の基準はそれぞれ決められており、例えば家財の全損は損害額がその家財の時価80%以上の時です。
建物の全損ですと土台や柱といった主要部分の損害額が時価50%以上、あるいは焼けたり流された部分の床面積が建物の延床面積の70%以上であると全損判定となります。
何かあってからでは遅いので、是非火災保険だけでなく地震保険にも加入しておきましょう。
